人間ドック・脳ドック・婦人科検診

病気の早期発見・早期治療、健康の確認と今後の生活設計、また、健康状態の定期的な記録保持、生活習慣病などの予防ために、人間ドックをご利用ください。

平成20年度から、「高齢者の医療の確保に関する法律」により、特定健診・特定保健指導の実施が健康保険組合に義務付けられました。これにより人間ドックについては、特定健診を兼ねて実施することとし、問診のデータを含む特定健診結果データについても健康保険組合で管理していくことになりました。

利用手続の流れ

手続き方法

  • 契約健診機関に直接、利用する日を予約します。
  • 人間ドック・脳ドック・婦人科検診利用申請書を健康保険組合に提出します。事後の場合、補助出来ません。
    後日、健診機関から受診案内(検体容器や食事についての注意事項など)が送付されますので受診前に必ず内容をご確認ください。
  • 受診終了後に自己負担分を健診機関に支払います。後日、健診機関から健診結果が送付されます。
    • 注1)利用日、受診内容等の変更および、キャンセルが生じた場合、受診される方が直接、契約健診機関に連絡後、すみやかに、JUKI健康保険組合に連絡をしてください。
    • 注2)本社、大田原勤務の方は原則、契約検診機関でご受診ください。その他の地域の方で近隣に契約検診機関がない場合は、ご予約前に健康保険組合へご相談ください。
    • 注3)ドックは、健康保険を使えません。但し見つかった病気の治療については、健康保険が適用になりますのでマイナ保険証または資格確認書を携帯してください。
    • 注4)被扶養者及び任意継続被保険者の方は「受診券」による特定健診または、人間ドック、脳ドックの利用に限ります。人間ドック、脳ドックを利用の場合は「受診券」を利用申請書に添付して返却ください。
    • 注5)出勤日に受診の場合は、有給休暇にてお願いします。

人間ドック

対象者 30歳以上の被保険者・被扶養者
  • ※被保険者は定期健診受診月を含む前後3ヶ月間は人間ドックを利用できません。
    例)定期健診11月受診の場合:9月~翌1月まで人間ドック利用不可
検査内容 日帰り人間ドック(一般)
身体測定・血圧測定・心電図・眼底・眼圧・視力・聴力・肺機能・胸部X線・上部消化器X線・腹部超音波・生化学検査・尿及び血液検査・便潜血検査など
  • ※希望により、健診機関によって脳ドック、婦人科検診を追加できます。
    詳細は脳ドック、婦人科検診の項目、健診機関一覧をご確認ください。
自己負担額 被保険者:人間ドック費用の2割負担
被扶養者:人間ドック費用の2.5割負担
(40,000円までは、上記負担額となります。また、40,000円を超える部分については、自己負担になります)
1年度毎に1回利用できます※年度:4月1日から翌3月31日まで
注意事項
  • ○定期健康診断などで再検査となった方は、再検査を優先してください。
  • ○マイナ保険証または資格確認書を携帯してください。

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「人間ドック利用申請書・受診申込書」

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WEB申請は、セキュリティ上の理由により、事業主(JUKI、JPS)のパソコン等からオフィスネットワークへ接続した状態でのみご利用いただけます。社外ネットワークからアクセスできません。
そのため、任意継続の方や、オフィスネットワークに接続できない方は、利用申請書のPDFを印刷、ご記入後、健保までご提出をお願いいたします。

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脳ドック

対象者 35歳以上の被保険者・被扶養者
  • ※体内に金属が入っている方(心臓ペースメーカーや骨折後補強の為のボルトなど)は受診できません。
検査内容 MRI(磁気共鳴断層撮影)
MRA(MRによる脳血管撮影)
TCD(経頭蓋骨脳血管ドップラー)
頚動脈エコー、心電図、眼底検査
血圧検査、血液検査、問診、身体測定、総合診断 他
  • 脳卒中・脳梗塞・認知症などの早期発見や予防のための検査です。
自己負担額 被保険者:脳ドック費用の2割負担
被扶養者:脳ドック費用の2.5割負担
(40,000円までは、上記負担額となります。また、40,000円を超える部分については、自己負担になります)
3年度毎1回利用できます※年度:4月1日から翌3月31日まで
ただし、前回受診時55歳以上の方は、2年度毎に1回利用できます。
注意事項
  • ○マイナ保険証または資格確認書を携帯してください。

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「脳ドック利用申請書・受診申込書」

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婦人科検診

対象者 30歳以上の被保険者・被扶養者
検査内容 婦人科全般
自己負担額 6,000円を超える部分については、自己負担になります
1年度毎に1回利用できます※年度:4月1日から翌3月31日まで。
注意事項
  • ○マイナ保険証または資格確認書を携帯してください。
  • ○会社の定期健診で乳房エコー検査を受診予定(またはすでに受診済み)の方は、婦人科検診で乳房エコー検査またはマンモグラフィー検査を受けられても、当健康保険組合からの補助はありません。

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「婦人科検診利用申請書」

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